2024.4.5 新NISAを契機に20年後の家計資産はこう変わる、リターン向上に期待 株高を背景に、新NISAも順調に投資資金の受け皿となっているようです。今後20年で預貯金偏重だった日本の家計資産は本当に変わるのか。一定の想定のもと、大胆にシミュレーションしました。
2024.2.13 日経平均で「失われた30年」を語る愚論、株価指数の正しい読み解き方 日経平均が高値を更新する中、「失われた30年の終焉」などといった論説が飛び交っている。しかし、同指数はそもそも算出の合理性に問題がある上に、バブル期の「蜃気楼相場」を起点として見ること自体が無意味なことだ。
2024.1.23 日本株高に出遅れたJ-REITに勝機あり、11年ぶり割安圏の謎を解く 日本株の上昇基調とは対照的に低迷が続くJ-REIT(国内不動産投資信託)市場。この状況は、逆張りで買って将来報われる投資チャンスを意味するのだろうか。
2023.11.28 米国の景気後退が始まる2024年、円相場と株価はどうなる? 米国が次の景気後退に入るタイミングは来年の可能性が高いが、日本経済と株価に対する負のインパクトはさほど深刻にならないだろうと筆者は分析する。その根拠とは?
2023.10.5 日本の銀行株高はどこまで続くか、さらなる上振れ余地の条件 足元では反落しているものの、年初来では上昇基調にある日本の銀行株。長短金利差拡大とROE向上をどこまで織り込んでいるのか?さらなる上振れシナリオの条件を探った。
2023.9.6 新NISAでやってはいけない3つのこと、長期資産形成「成功の鉄則」 来年1月から始まる新NISAが話題になっていますが、個人投資家は本当に効率的な資産形成を実現できるのでしょうか。3つのNG行動を解説します。
2023.6.22 日経平均は来年4万円超え視野、インフレ率の底上げで株高トレンド継続へ インフレ率の底上げが企業のROEを押し上げ、日本株上昇の新トレンドをもたらす――。そのような状況が足元で始まっているとすれば、株価上昇はどの程度まで期待できるのでしょうか?
2023.4.17 脱デフレ時代、ROEの向上で日本株上昇トレンドが始まる 株式市場の行方を占う際に見落とされがちなのが、インフレ率がROEに与える影響です。その分析から見えてくる次の上げ相場の上値余地とタイミングとは?
2023.2.28 インフレと金利上昇で「日本財政が破綻する」は本当か? 物価と賃金の凍結状態が解ける可能性が見えてきた一方で、日本の財政への懸念が高まっている。しかし、財政破綻論やクラウディングアウト(公的支出増による民間投資抑制)論はいくつかの重要な点を見落としている。
2023.1.23 「円高の逆襲」継続へ、背景に米国のインフレ鎮静化と日本の出遅れインフレ 外為市場は現在、非常に強い「金利相場」に支配されている。仮に1%ポイントの日米金利格差縮小となれば、円高・ドル安はどこまで進むのか。
2022.12.9 米国株価指数一辺倒の投資で大丈夫ですか?日本株保有のメリットとは 国際分散投資によるリスク低減効果を求めるならば、どの組み合わせが良いのでしょうか?筆者は、日米株価指数だと説きます。
2022.9.6 貯蓄好き日本の家計が被った機会損失、過去20年間で1222兆円という現実 日本の家計が預貯金偏重の資産構成のゆえに過去20年間で失った利益総額(機会損失)を推計してみた。その結果はなんと1222兆円という途方もない金額に。
2022.5.23 米国株、長期・分散積立投資なら大丈夫は本当か 米国株は久しぶりに本格的な反落局面にある。下落時でも積立投資は継続することが長期投資の原則。しかし過去10年のリターンが出来過ぎだとすれば、20年の長期でもマイナスリターンになるリスクはないのだろうか?
2022.4.15 米国の次期景気後退入りは2024年が濃厚、住宅バブル崩壊再来は杞憂か 長短金利逆転の兆候を受けて米国経済の先行きを懸念する論調は多い。しかし資産価格の調整局面は引き続き起こるとしても、景気後退入りはまだ先で、金融危機的なシナリオも現時点では考えにくいという。
2022.3.9 ウクライナ侵攻とエネルギー価格高騰は、低インフレ時代終焉を意味するか ウクライナ危機を受けたエネルギー価格高騰が、過去20年ほど続いた低インフレ・低金利時代の終焉につながるとは限りません。特に日本では。その理由とは?
2022.1.20 パッシブかアクティブか、投資信託業界の「不都合な真実」 株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べて、長期の運用リターンはどちらが良いのか。この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみると、投資信託業界の不都合な真実が見えてくる。
2021.12.2 インフレ高進の欧米とは別世界、日本企業はなぜ価格転嫁できなくなったのか 仕入れコストがアップしても価格を上げずに頑張る事業者を美談にしがちな日本。しかし、公平な負担と資源配分調整のために必要なのは実は価格転嫁だと筆者は説く。