進化するSuicaで挑む40年目のゲームチェンジ
巨艦の旋回には、時間がかかる。1987年の国鉄分割民営化から約40年、JR東日本グループもまた、その巨体ゆえに真の意味での「脱国鉄」には長い歳月を要してきた。しかし、民営化後入社組として初めて経営トップに就いた喜〓陽一氏のリーダーシップの下、旋回は最終局面を迎えようとしている。鉄道事業への依存を減らし、生活ソリューション事業による大幅な成長目標を掲げる同社にとって、最大の武器となるのが「Suica」が生み出すデータだ。属性情報と、移動や購買というリアルな行動データを高い精度で結び付けられる強みは、メガプラットフォーマーですらうらやむとされる。その可能性をビジネスの価値へとどのように転換させるのか。巨艦を率いるリーダーが独自の成長戦略を語る。

M&Aを起点として企業価値を向上させるには、買収後の統合(PMI)計画とその着実な実行が不可欠となる。だが、PMIに苦慮する企業は少なくない。統合後のグループ経営はどうあるべきなのか。そうした問題意識の下、2026年9月4日、ダイヤモンドクォータリー エグゼクティブ・ラウンドテーブル「ダイナミックな成長の実現に向けてトップリーダーは何をなすべきか」(PwC Japanグループ共催)が開催された。本ラウンドテーブルは、全4回開催されてきたシリーズの最終回。基調講演では、レゾナック・ホールディングス代表取締役社長CEOの高橋秀仁氏が、昭和電工による日立化成買収と両社の統合、事業ポートフォリオ変革を中心に経営トップとしての取り組みや考え方について語った。本稿では、基調講演のほか、聴講者全員参加のディスカッションおよび「能」をテーマとした特別プログラムについてリポートする。

AI-Readyなデータとは何か──成果につながる使い方を探る
AI活用の成否を分ける土台でありながらコストやリソースの問題から先送りされやすいテーマ──データに焦点を当てる。

顧客中心主義を実現するために大切なこと
書籍『カスタマーセントリシティ』著者のピーター・フェーダー氏は「顧客サービス」と「顧客中心主義」はまったく異なる概念であると明確に区別している。そして多くの企業がこの両者を混同していると指摘し、この区別に光を当てることが経営の最優先事項であると提案する。

エージェント型AIで価値創出を実現する4つのステップ、カギは「アーキテクチャ」にあり
エージェント型AIによる価値創出を確実に成功へ導くための4つのステップを、実践的な視点から論じる。

エージェント型AIで市場をリードするには
『エージェント型AI』著者のボーネット氏はエージェント型AIに関する講演で、エージェント型AIを活用する具体的な方法を提示した。

AIで変革したければ、経営者は強い「覚悟」を持つべきだ
企業の多くが気づかない「AIの落とし穴」とは何か。データから見えてくる課題の実態と、経営層に求められる「覚悟」を紐解く。

AIで日本のイノベーション不全は解消するのか自社データを競争優位に変える方法
AI技術の急速な進化により、膨大なデータからコンテクスト(文脈)を抽出し、戦略資産として構造化・蓄積することが現実的になってきている。データドリブン経営が新たなフェーズへと移行する中、価値創造の源泉として自社独自の「エンタープライズデータ」に注目が集まっている。そこからいかにコンテクストを掘り起こし、自社の価値を伝える「物語」を紡ぎ出していくのか。その方策を探るべく、ダイヤモンドクォータリーは2026年4月20日、ダイヤモンドクォータリー エグゼクティブ・セミナー「データに眠る真価を引き出す自社ならではのコンテクスト創造」を開催した(主催:ダイヤモンド社 メディア局、協賛:プレイド)。セミナーでは、AI社会実装の最前線に立つ松尾研究所取締役副社長の金剛洙氏とプレイド執行役員CTOの牧野祐己氏を迎え、AI活用のあるべき姿を考察。本稿では、金氏の基調講演と2人のクロストークセッションの模様をレポートする。

外部環境の激しい変化により、日本企業は事業構造の変革を迫られている。先を見通せない時代において、持続的な成長基盤をいかに構築すべきか。展望を開くヒントを探るべく、2026年2月9日にダイヤモンドクォータリー エグゼクティブ・ラウンドテーブル「未来のコア事業はどうすれば見つけられるのか」(PwC Japanグループ共催)が開催された。本ラウンドテーブルは、全4回開催されるシリーズの第3回。基調講演では、富士フイルムホールディングス取締役・執行役員 CFOの樋口昌之氏、住友電気工業上席常務執行役員の樋爪謙一郎氏の2人が、それぞれにおける事業ポートフォリオ変革の経緯とM&Aの事例を詳説した。本稿では、両氏の講演とともに、講演後に聴講者を交えて行われた全体ディスカッションの内容をリポートする。

幼児は「自分は守られていて安全だ」と思える時、未知の世界に足を踏み出して探索できる。心理学者ジョン・ボウルビィは、この心理的インフラを「セキュアベース」(安全基地)と呼んだ。企業組織においては、リーダーがセキュアベースとなれば、メンバーの意欲、潜在力、創造性が解き放たれる。挑戦を促すための安全基地をつくれるリーダーは稀有な存在だが、全日本空輸(ANA)の井上慎一社長はその筆頭に挙げられるだろう。みずからを有事のリーダーと認める井上氏がたどり着いた「シープドッグ型リーダーシップ」スタイルを深掘りする。

山中伸弥氏は、2012年にノーベル生理学・医学賞を受賞して以来、iPS細胞の普及に尽力してきた。そして2026年2月、厚生労働省の薬事審議会において、iPS細胞を用いた再生医療等製品の製造・販売が承認され、研究開発のフェーズから一般の医療現場へと届ける「社会実装」のステージへと移行した。受賞後は、研究のみならず、プロジェクトマネジャー、さまざまな関係者とのリエゾンパーソンの役割を果たしてきた。山中氏のリーダーシップジャーニーを聞く。

思ったよりも使えない──AIへの期待値が高かった分、落胆も大きい。しかしこうした期待と実感とのギャップは、人間がAIの真価を見極められず、使いこなしきれていないからこそ起きる現象ではないだろうか。そんなギャップを埋めるために、AIはさらに進化している。先進的な企業は、生成AIや、AIエージェントからさらに発展した「エージェント型AI」の活用へと視野を広げているのだ。

近年ではすっかり組織づくりのキーワードにもなった「多様性」。「多様性がイノベーションの源泉である」とまでいわれているが、では実のところ、多様性を独自の強みに換える組織をデザインできるリーダーはどれほどいるだろうか。そこで今回インタビューをお願いしたのが、ソニーコンピュータサイエンス研究所の社長・北野宏明氏だ。世界のトップタレントを引き寄せるR&D組織のデザイン力によって、「属人性の価値」を最大限に発揮する異能集団を率いている。AI研究の世界的な第一人者であるとともに、ミッションに合わせた組織をつくり上げる稀有な経営者が、多様性マネジメントの極意を語る。

2025年は昭和100年であるとともに「戦後80年」でもある。勝てないとわかっていて、なぜ戦争を始めてしまい、続けてしまったのか、いま一度検証を試みたい。そこで、『失敗の本質』(ダイヤモンド社)の執筆者の一人、戸部良一氏に講義をお願いした。戸部氏のお話は、いまなお現代組織に散見される「プロスペクト理論」を原因とする問題をはじめ、「サンクコスト効果」「認知的不協和」などがもたらす悪弊が、当時の軍組織にも存在しており、こうした組織行動学的な問題の影響力の大きさを教えてくれる。
![[検証]戦後80年勝てない戦争をなぜ止められなかったのか](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/9/8/360wm/img_98a65d982c6b882eacb0b42f29fe9b5a304126.jpg)
ノンコア事業売却のジレンマをどう乗り越えるか持続的成長に向けた未来への布石
元オムロンCFOの日戸興史氏、CVCアジア・パシフィック・ジャパン代表取締役の赤池敦史氏、早稲田大学商学学術院教授の鈴木一功氏が登壇し、「事業売却」のテーマに議論が行われたダイヤモンドクォータリー エグゼクティブ・ラウンドテーブル第2回の内容を紹介する。

組織の融合と対話を促すリーダーシップとは
資生堂 シニアアドバイザーの魚谷雅彦氏が登壇、「世界で勝てる日本発のグローバルビューティカンパニーを目指して」と題して講演を行った。本稿では、魚谷氏が自身のキャリアを振り返りながら、グローバル企業におけるリーダーシップのあり方と、自身のCxO制度にまつわる体験を語った講演をリポートする。

不確実性の高まりを背景に、日本企業は変革を求められており、経営層には従来にない発想での舵取りが必要になっている。そうした問題意識の下、2025年7月23日にダイヤモンドクォータリー エグゼクティブ・ラウンドテーブル「ダイナミックな成長に向けて自社の強みをどう再編集するか」(PwC Japanグループ共催)が開催された。本ラウンドテーブルは、全4回開催されるシリーズの第1回。2つの基調講演では、京都先端科学大学教授の名和高司氏が、日本企業が成長のダイナミズムを取り戻すための道筋を解説。また、ダイキン工業執行役員の植田博昭氏は、M&Aの活用によって「空調で世界一」を実現した急成長の軌跡を振り返った。本稿では、両氏の講演と併せて、その後に聴講者を交えて行われた全体ディスカッションの内容をリポートする。

DX投資は多くの企業にとって不可欠なものとなっているが、その投資に見合う成果を上げていると断言できる企業は多くないだろう。DXの成功を突き詰めるには、経営者、ビジネス部門、IT・デジタル部門それぞれの視点のベクトルを合わせる必要がある。あずさ監査法人のデジタルアドバイザリーをリードする3人のプロフェッショナルが、DXへの新たな道筋を示す。

AIは企業のビジネス活動や提供する製品・サービスに組み込まれ、社会実装が急速に進んでいる。一方で、AIに対するさまざまな懸念も高まっており、信頼性・安全性を担保したAIの開発・活用を支える「AIセキュリティ」の構築が急務だ。企業の経営層はAIセキュリティをどのようにとらえ、舵取りすべきか。KPMGコンサルティングの2人の専門家が、その疑問に答える。

既存の業務や役割の多くがAIに置き換わる未来は、悲観すべきものではない。AIとの協働こそが、人を創造性の低い業務から解放し、ダイナミックな知識創造を可能にするからだ。組織にとってそれは、絶え間ないイノベーションの創出を意味する。『GPT時代の企業革新』の共著者であるRidgelinezの2人が、「人間にしかできないこと」の本質を問いながら、人とAIの協働による知識創造プロセスを提示する。

AIやIoTなど最新テクノロジーが製造現場に導入され、DXの取り組みが活発になっている。しかし、そうした取り組みが成果につながっていないケースが少なくない。DXをビジネス価値につなげるためには、どのようなポイントに注意すべきだろうか。東京大学大学院工学系研究科教授の森川博之氏に話を聞いた。

ゴールデンウィーク直前の2025年4月下旬、石破茂首相と5人の関係閣僚が東京大学本郷キャンパスの松尾研(松尾・岩澤研究室)を訪れた。生成AIの集中講義を受け、スタートアップ経営者らと車座で意見交換するためだ。石破首相は「目から鱗の一日だった」と述べているが、松尾研を中心とするエコシステムからは、日本の次代を担う起業家とイノベーション人材が次々と巣立っている。長い停滞の時間を過ごしてきた日本は、ゲームチェンジャーを生み出すために何をすべきなのか。松尾豊教授に聞く。


