ニール・ドシ氏「これからの時代は出社義務のある企業は不利になる」 Photo:Drazen/gettyimages
コロナ禍で企業がデジタル化を加速させ、リモートワークの普及で働き方が様変わりする中、米国では、バーンアウト（燃え尽き症候群）や「大離職」が報じられて久しい。今や有能な人材の確保には、従業員のウェルビーイング（幸福／心身の健康）対策が必須だ。生産性を最大化するための「トータルモチベーション」（総合的動機）を分析したベストセラー『マッキンゼー流 最高の社風のつくり方』（日経BP）を著した、ニューヨークのテック系スタートアップ「ベガ・ファクター」の共同創業者であるニール・ドシ氏によれば、テクノロジーと社風、従業員のウェルビーイングには深い関わり合いがあるという。エンジニアとして自身もテクノロジーの開発や実装に携わる同氏に話を聞いた。（聞き手／ニューヨーク在住ジャーナリスト 肥田美佐子）
パンデミックは企業とテクノロジーとの関係に
どのような影響を及ぼしているか？
――リモートワークが「ニューノーマル」（新常態）と化し、デジタル化が加速する中、従業員のバーンアウト（燃え尽き症候群）が問題視されています。パンデミックは、企業とテックとの関係に、そして従業員のウェルビーイングに、どのような影響を及ぼしたと思いますか？
Neel Doshi（ニール・ドシ）マッキンゼー・アンド・カンパニーの元パートナー。妻のリンゼイ・マクレガーと共に20年以上、著名な企業や組織団体において、社風や組織文化の変革を手がける。情報テクノロジーや学習プログラムの導入、人事システムの変革などによって、激変する経営環境に適応し、高業績を生み出す社風の構築を支援するニューヨークのテック系スタートアップ「ベガ・ファクター」を2人で創業。学校システムや非営利団体の経営にも携わっている。 Photo: Courtesy of Neel Doshi
ニール・ドシ（以下、ドシ） パンデミックは、人々が職場でテックを使う方法を様変わりさせました。組織はその変化の大きさを軽視すべきではありません。
まず、プラス面は、リモートワークで、働く場所や時間を選べるようになったことです。個人的には、1日計2時間の通勤時間がなくなったことで、仕事や子供と過ごす時間が増えました。
次に、企業の幹部がテックに順応できるようになったことです。私たちの会社「ベガ・ファクター」は企業のデジタル化を通し、従業員の仕事のモチベーション（動機）を高め、優れた社風・企業カルチャーの構築を後押しするテック系スタートアップですが、テックへの順応性がもっとも低いのは経営陣です。コロナ禍で彼らのテックへの順応性が高まったのは良い点だと思います。
また、人々がビデオ通話に慣れ、遠隔でも対面のような交流ができるようになったこともプラスの変化です。Zoomの普及で世界中の人たちと仕事がやりやすくなり、企業間・組織間の垣根がなくなりました。私たちも今では世界中の企業、特に多くのアジア系企業と仕事をしています。
一方、問題も浮上しています。
まず、カレンダーがビデオ会議の予定で埋め尽くされ、生産性が落ちることです。次に、（グループチャットなどで）メッセージが届いたとき、瞬時に反応しなければ誰かに先を越されて立場が不利になる、という問題も生じています。仮にそうならなくても、そのような不安に駆られること自体が健全ではないのです。
3つ目が、テックを介し、複数の人がリアルタイムで、ともに問題解決に当たることの難しさです。問題解決は、もっと慎重に熟考した上で行うべきものです。「瞬時に解決策を提案しなければ」というプレッシャーからマルチタスクでビデオ会議に臨むことで、会議に集中できなくなります。それらの結果、バーンアウトに陥る人が続出してしまうのです。
